株式会社博報堂（本社・東京）のシンクタンク博報堂生活総合研究所は、
20～69歳の男女1,500名を対象に「来月の消費意欲」を点数化してもらうなど、
消費の先行きに関する調査を毎月実施しています。
その結果を【来月の消費予報】として公表しておりますので
ここではその概要についてポイントを絞ってご説明いたします。
販促の一助になれば幸いです。
ポイント1：1年で最低値の2月､コロナ関連の消費にネガティブな回答も高止まり
年末年始のイベントを終えた2月は､1年で最も消費意欲指数が落ち込む月です。
今回の41.7点は過去5年の2月と同水準で例年通りの結果となりました。
消費意欲指数の理由をみると､
消費にポジティブな回答は､指数同様前月から大きく減少し､ネガティブな回答が増加しています。
具体的には､｢今月までに多く使った反動でセーブしたい｣や
｢ほしいものは買った｣などが増えています。
また､前年と比べると｢バレンタイン｣など季節柄の消費や
｢旅行の予定｣､｢セール｣など､イベントへの意欲は減少しているようです。
さらにコロナ禍に関する消費にネガティブな回答は前月に急増し､高止まっています。
なかでも､｢外出規制/緊急事態宣言のため｣､｢コロナで先行き不安で消費を控える｣
などが前月から増加しており､コロナ禍の消費に与える影響について
今後も引き続き注視する必要がありそうです。
ポイント2：カテゴリー別では前月から外出関連が減､前年から在宅関連が増加
｢特に買いたいモノ・利用したいカテゴリーがある｣は､20.1%で前月比-6.6pt､
前年比-0.4ptの減少で､調査開始以来2月の最低値を更新しました。
カテゴリー別の消費意向をみると､
前月から20件以上減少したのは16カテゴリー中10カテゴリーで､
なかでも｢ファッション｣､｢旅行｣､｢レジャー｣､｢外食｣など､外出関連が大きく減っています。
また､前年と比べると｢ファッション｣､｢旅行｣､｢レジャー｣は前月比と同様20件以上減少していますが､
｢書籍･エンタメ｣､｢PC･タブレット｣は20件以上増加。
コロナ禍で在宅時間が長くなることで､
在宅でできる消費への意向が高まっています。
